メルマガの始め方7ステップ|配信サービスの選び方と同意・法律の基本【2026年版】

メルマガの始め方:結論と全体の流れ

7ステップの早見表

メルマガを始めるための手順を7つのステップにまとめました。

今もメルマガに意味があるのか

SNSやLINE公式アカウントが普及した今でも、メルマガには独自の役割があります。

アルゴリズムの影響を受けずに読者の受信箱へ直接届く点、長文の情報を整理して伝えられる点、読者の属性に合わせてセグメント配信できる点などが特徴です。

一方で、開封してもらうための件名工夫や、迷惑メールフォルダに入らないための技術対応など、運用には手間もかかります。

LINE公式アカウントやステップメールとの使い分けについては、別記事「ステップメールとメルマガの違い」や「LINEステップ配信とメルマガの使い分け」で整理しています。

始める前に決める3つのこと

目的を1文で書く

メルマガを始める前に、まず「何のために配信するか」を1文で書き出してください。

例えば「自社サービスの申し込みにつなげる」「読者と信頼関係を築いてから商品を提案する」「業界の最新情報を届けて専門家としての認知を広げる」など、目的によって配信の頻度や内容、登録フォームの訴求ポイントが変わります。

目的が曖昧なまま始めると、ネタ切れやモチベーション低下で続かなくなるリスクが高まります。

読者を1人思い浮かべる

「誰に向けて書くか」を具体的な1人の人物像としてイメージします。

年齢、職業、悩み、知りたいこと、メールを読むタイミングなどを想定すると、件名や本文のトーンが決まりやすくなります。

読者像が広すぎると「誰にも刺さらない内容」になりがちです。最初は狭く設定し、後から広げるのが現実的です。

続けられる頻度を決める

週1回、隔週、月2回など、無理なく続けられる頻度を最初に決めます。

高い頻度で始めて途中で止まるより、低い頻度でも途切れずに配信し続ける方が、読者との信頼関係の構築には有利です。

最初は月2回程度から始め、慣れてきてネタが安定してきたら頻度を上げるという進め方もおすすめです。

配信方法の選び方:メールソフトか配信サービスか

普段のメールソフトで送る場合の限界

OutlookやGmailなどのメールソフトで、自分宛てにBCCで読者を入れて送る方法は、読者数が少ないうちは手軽で費用もかかりません。

しかし、読者が増えるといくつかの限界が見えてきます。

BCCの入力ミスでアドレスが漏洩するリスクがあること、配信停止の申請を手動で管理しなければならないこと、開封率やクリック率などの効果測定ができないこと、大量送信時に迷惑メールと判定されやすいことなどが主な課題です。

特に配信停止の管理は、特定電子メール法で「受信拒否の通知を受けたあとは送信してはならない」とされているため、手動運用では見落としのリスクがあります。

配信サービスを選ぶ5つの観点

配信サービス(配信スタンド)を選ぶ際は、特定のサービス名ではなく、次の5つの観点で比較検討することをおすすめします。

これらの観点を満たすサービスであれば、特定の商品に縛られず、読者数の増減や事業の成長に合わせて柔軟に対応できます。

独自ドメインと送信元の考え方

配信サービスを利用する場合、送信元メールアドレスを独自ドメイン(例: [email protected])にするか、サービス提供側のドメイン(例: [email protected])にするかを選べます。

独自ドメインを使うメリットは、ブランドの一貫性が保てること、ドメイン評判を自分で育てられること、将来的にサービスを乗り換えても送信元アドレスを変えずに済むことです。

一方で、独自ドメインを使うには、ドメイン取得費用と、SPF・DKIM・DMARCのDNS設定が必要になります。

最初はサービス提供側のドメインで始め、読者が増えてきたら独自ドメインへ移行するという段階的なアプローチも現実的です。

読者の集め方と「同意」の取り方

登録フォームに書くべきこと

読者を集める登録フォーム(オプトインフォーム)には、以下の項目を明記します。

何が届くか(内容のジャンル、頻度の目安)、配信停止の方法(メール内のリンクや返信で停止できる旨)、個人情報の利用目的(メルマガ配信のみに使用する旨、第三者提供しない旨)、プライバシーポリシーへのリンク。

これらを事前に伝えておくことで、登録後の「思っていたのと違う」というクレームや、配信停止率の上昇を防げます。

同意の日時と経路を残す

特定電子メール法では、同意を証する記録の保存が義務づけられています。

配信サービスを使えば、登録日時、登録フォームのURL、IPアドレス(取得している場合)などが自動で記録されます。

メールソフトで手動管理する場合は、自分で台帳を作り、いつ・どのフォームから・どのアドレスが登録したかを残す必要があります。

確認メール(ダブルオプトイン)の考え方

登録直後に確認メールを送り、本文のリンクをクリックしてもらってから本登録完了とする「ダブルオプトイン」は、同意の確実性を高める仕組みです。

法律上の必須要件ではありませんが、なりすまし登録や入力ミスを防げるため、導入をおすすめします。

無料特典(リードマグネット)を用意して登録を促す手法については、「無料オファーの作り方とオプトインアフィリエイトの関係」で詳しく解説しています。

法律の基本:特定電子メール法と特定商取引法

特定電子メール法(オプトイン・表示・停止後は送らない。出典=総務省)

特定電子メール法(特定電子メールの送信の適正化等に関する法律、平成14年法律第26号)は、総務省が所管する法律で、広告宣伝メールを規制しています。

2008年の改正でオプトイン方式(事前に同意した相手にのみ送る)が導入されました。携帯電話番号宛てのメッセージ(SMS等)も対象に含まれます。

主なルールは以下のとおりです。送信者の氏名または名称と、受信拒否の連絡先(メールアドレスまたはURL)を本文に表示すること。受信拒否の通知を受けたあとは送信しないこと。送信者情報を偽装しないこと。同意を証する記録を保存すること。

例外もありますが、詳細は総務省の特定電子メール法ガイドライン等の公式情報で確認してください。迷惑メール相談センターが窓口となっています。

物を売るときの特定商取引法(電子メール広告の承諾と記録3年。出典=消費者庁)

特定商取引法は、通信販売における電子メール広告について、消費者があらかじめ承諾していない限り原則として送信を禁止しています(オプトイン規制)。消費者庁の「特定商取引法ガイド」通信販売ページで確認できます。

承諾・請求を受けた記録は、最後に広告メールを送った日から3年間保存することが求められています。

例外として、契約成立・注文確認・発送通知などに付随する広告、請求・承諾に基づくメルマガに付随する広告、無料メールサービスの条件として付随する広告などが認められています。

電子メールで広告する場合は、事業者のメールアドレスの表示が必要です。これは「通信販売」を行う場合に関係する規定であり、単なる情報提供メルマガには直接適用されませんが、将来的に商品を売る可能性があるなら意識しておくと安心です。

詳しくは公式情報を確認してください

法令の解釈や適用は個別の事情によって異なる可能性があります。詳しくは総務省・消費者庁の公式情報を確認し、個別の判断が必要な場合は弁護士などの専門家にご相談ください。

届くための設定と名簿の手入れ

SPF・DKIM・DMARC(Gmailの送信者要件)

Googleの公式ヘルプによると、2024年2月1日以降、個人用Gmail宛てに1日5,000通を超えて送る送信者には、SPF・DKIM・DMARCの設定、ワンクリックで登録解除できること、迷惑メール率を0.3%未満(推奨は0.10%未満)に保つことが求められています。

5,000通未満の送信者であっても、認証設定は基本として行うことが推奨されます。ただし「Googleが全員に要求している」わけではなく、5,000通超が対象である点は正確に理解しておいてください。

独自ドメインで送る場合は、DNSレコードにSPF・DKIM・DMARCを正しく設定し、配信サービスの管理画面でドメイン認証を完了させる必要があります。

配信停止の反映

特定電子メール法では、受信拒否の通知を受けたあとは送信してはならないとされています。

配信サービスを使えば、メールフッターの配信停止リンクから自動で除外処理が行われます。手動運用の場合は、返信や別途の連絡で停止希望を受けたら、速やかにリストから除外する運用フローを作っておく必要があります。

配信停止を確実に反映させることは、法律遵守だけでなく、迷惑メール判定を避けて届く確率を高めることにもつながります。

また、メールが届かない(バウンス)状態が続くアドレスも、放置するとドメイン評判を下げる原因になります。ハードバウンス(アドレス不存在等)は即座に除外し、ソフトバウンス(一時的エラー)も一定回数で除外するルールを設けると安全です。

1通目の書き方と、続けるための型

件名と本文の組み立て(1通1メッセージ)

1通目のメールは、登録直後の期待感が高いタイミングで届きます。ここで「このメルマガを読み続ける価値がある」と感じてもらえるかが、その後の開封率を左右します。

件名は「誰から・何のメールか」が一瞬で伝わるようにします。例えば「【インフォマーケティング研究所】登録ありがとうございます/まずはこちらから」のように、送信者名と用件を併記する形式がわかりやすいです。

本文は「お礼」「自己紹介・メルマガの目的」「次に何をすればいいか(特典の受け取り方や、次回予告)」の3要素で構成し、1通につき1つのメッセージ(アクション)に絞ります。

あれもこれも詰め込むと、読者の次のアクションが曖昧になり、反応が薄れる原因になります。

続けるための準備(数号分のストック)

「ネタがなくて書けない」を防ぐため、配信開始前に最低でも3〜5通分の下書きをストックしておくことをおすすめします。

よくある型として、「ノウハウ提供」「事例・気づき」「読者からの質問回答」「ツール・リソース紹介」「マインドセット・考え方」などのカテゴリをローテーションさせると、ネタ切れしにくくなります。

また、ステップメール(あらかじめ用意した複数通を自動で順番に配信する仕組み)を最初の数通分だけ用意しておき、以降は通常のメルマガ(ブロードキャスト)に移行するというハイブリッド運用も現実的です。

見る数字は3つまで

効果測定で見る指標は、開封率、クリック率、配信停止率の3つ程度に絞ると現場で使いやすいです。

開封率が低ければ件名や送信時間、送信者名を見直します。クリック率が低ければ本文の導線やCTA(行動喚起)の文言を見直します。配信停止率が高ければ頻度や内容のミスマッチを疑います。

数字の目安(平均値など)は業界やリストの質によって大きく変わるため、ここでは記載しません。自分のリストの推移を週次・月次で比較し、改善の方向性を決める材料として使ってください。

よくある質問と次の一歩

FAQ

無料で始められますか?

メールソフトを使えば費用はゼロで始められます。配信サービスも無料枠を設けているところが多く、読者数が少ないうちは無料で運用できるケースが一般的です。独自ドメインを取得する場合は別途費用がかかります。

LINE公式アカウントと何が違いますか?

LINEは到達率が高く、短文・画像・リッチメニューなどで視覚的に訴求しやすい特徴があります。メルマガは長文が読まれやすく、検索やアーカイブとして残しやすく、セグメント配信が柔軟です。使い分けについては「ステップメールとメルマガの違い」「LINEステップ配信とメルマガの使い分け」をご覧ください。

読者が増えないときはどうすればいいですか?

登録フォームへの導線(ブログ記事、SNSプロフィール、動画概要欄など)を見直し、登録メリット(何が得られるか)を具体的に伝えられているかを確認してください。無料特典(リードマグネット)を用意するのも有効です。リストを作ったあとの育て方については「リストマーケティングの基本」で解説しています。同意なきメールの問題について詳しく知りたい方は「オプトインアフィリエイトは怪しい?違法かどうかを公式情報で整理」も参照してください。

次の一歩:無料講座で基礎から学ぶ

メルマガを含むリストマーケティングの全体像を、基礎から体系的に学びたい方のために、インフォマーケティング研究所では無料講座をご用意しています。

メールアドレスの登録だけで、AIを活用したアフィリエイトやコンテンツ販売のノウハウをお届けします。

興味がある方は、下のボタンからご登録ください。